社内アンケートの作り方を説明！便利なツールも合わせて紹介

まずは社内アンケートの概要や、実施することのメリットを確認しましょう。

社内アンケートは、名称の通り社内で働く従業員に取るアンケートです。日々の業務を遂行する中での意見や要望を収集することで、組織としての状態を把握し、満足度や改善度を数値で理解することができます。また、調査結果は現時点の実態を知るだけでなく、問題解決に取り組む情報としても役立てることが可能です。

また、実施中の施策に対する従業員の反応を確認して、経営上の目標指数の達成率を確認することもできます。さらに社内ルールの理解度を把握することにも使えます。もし年齢や勤続年数、職制などの要素別で理解度に偏りがあれば、理解度が低い特定の個人や特定集団への講習を行うなど、対策に直結できるメリットもあります。

社内アンケートを行う前に知っておくべきポイント

社内アンケートを実施するには、質問項目を適当に作るだけでは効果的な結果は得られません。作成前に押さえておきたいポイントを解説します。

アンケートの設計

社内アンケートは目的を達成するための設計を行う必要があります。用意が不十分なままアンケートを実施すれば、リソースの無駄が発生しますし、質問の仕方が悪いと回答率が低くなることもあります。その上、質問の仕方次第ではアンケートそのものが従業員の不満を高めることになるかもしれません。そんな結果になれば意味がないだけでなく、むしろ有害ですから、要点を押さえた適切な質問をすることが重要と言えるでしょう。

社内アンケートを作成するにあたっては、まずアンケート実施の目的を明確にしましょう。欲しい情報が研修の方法や内容の検討材料である場合と、職場の環境調査である場合とでは全く設計が異なります。また、調査を行う対象範囲を適切に決めることも欠かせません。
目的と対象が決まったら調査方法と調査項目を決めましょう。調査では紙またはWebを利用する方法があります。項目は目的達成を目指して重複や漏れができないように作成しましょう。

調査の際に無記名にするか、実名を記入するかも大切な要素です。無記名なら本音の情報を得やすくなりますが、個人には紐づかないので調査後のフォローをピンポイントで行うことはできません。記名式ではデータ分析の精度が上がり、アンケート後に詳細のヒアリングを求めることもできますが、本音の意見は得にくくなるでしょう。
どのようなツールを使って社内アンケートを実施するのかも重要です。ツール選びによって回答のしやすさや集計の手間などは非常に大きく変化します。そのため、適切な情報収集を求めるのであれば、ぜひツール選びにもこだわってください。

質問形式を決める

アンケートは質問の形式が適切でないと、欲しい情報をうまく得られない可能性があります。形式には、設定した選択肢の中から1つの答えだけを選ぶ単一回答と、いくつも選択できる複数回答があります。一般的には単一回答の方が答えやすく集計もしやすいので便利です。
また、重要性や当てはまる度合いを順位付けで答えてもらう形式や、自由に記述してもらう回答方法も考えられます。

社内アンケートの質問の作り方

準備が終われば、次は具体的な質問項目を作成する段階に入ります。ここからは質問を作る上での注意点を紹介します。

答えやすい質問を優先的に並べる

最初の質問が答えにくいと、アンケート全体の回答率が下がることが知られています。そのため、「はい」「いいえ」のように二者択一で回答できる質問から先に並べて、従業員がスムーズに回答できるように配慮しましょう。
また、質問文がわかりやすいことも社内アンケートの成果を上げる重要な要素です。難しい言葉遣いや専門用語はできるだけ避けて、誰が見ても答えやすい質問を用意してください。
質問の構成だけでなく、アンケートの導入文で従業員の回答意欲が変わります。アンケートが個人の評価に利用されることが無いことなどを明確にして本音を引き出す工夫をしましょう。

記述式の回答欄に書き方例を提示する

回答を記述式で求める場合は、どうしても無回答になってしまうケースが増えます。アンケートの目的を達するためにも、例文を用意して従業員が答えやすいように配慮しましょう。
また、記述式の質問が多いほど無回答が増えますし、記入されても有効な情報が得られない可能性が上がります。そのため、安易に記述式の質問を増やすことは避けましょう。
比率としては、記述式の質問は全体の1～2割程度に抑えることでアンケートの回答率が上がり、従業員のストレスも少なくできるといわれています。