広がりをみせる仮想店舗のメリットや導入方法を解説

こんにちは。Shopらんチームの上野谷です。新型コロナウイルスが蔓延したことにより、実店舗の経営にはクラスター発生などの大きなリスクが伴うようになりました。
それにより、他の人と接触をしなくても買い物ができる仮想店舗を採用する企業が増えてきています。ここでは、仮想店舗の具体的な導入事例や、そのメリットなどについて詳しくご紹介します。

コロナ禍で注目を集める仮想店舗とは

仮想店舗(バーチャル店舗・バーチャルショップ)とは、VRや3Dなどの最新技術を活用して、オンライン上でショッピングなどのサービスを提供する仕組みです。従来のオンラインショッピングと異なるのは、単にインターネットを介して写真や動画を見て購入するのではなく、オンライン上に3Dで再現された店舗内を利用者が自由に移動しながら、商品をさまざまな角度から見て購入するという「体験」を伴う点です。

仮想店舗を導入するメリット

仮想店舗を導入すると具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。詳しく掘り下げていきます。

広範囲に販売できる

オンラインショッピングが普及した現在においても、実店舗での購入の方が望ましいと考える消費者は一定数存在します。通常のECサイトではそういった層への訴求はしづらいのですが、仮想店舗の場合は、自宅に居ながらにして実店舗利用に近いショッピング体験ができるため、より幅広い層のユーザーを集められるでしょう。

実店舗と比べて、実際に店に赴くという時間的・金銭的コストが発生せず、特にコロナウイルスが蔓延しているような状況では感染リスクを下げるという明確なメリットがあるので、それらのニーズを満たすことも可能です。

24時間365日利用可能

仮想店舗を導入することで、24時間365日どんなときもユーザーが利用できます。もちろん、ECサイトでも常時利用は可能ですが、仮想とはいえ、「店舗での購入体験を伴いながら、商品を常時提供することが可能」というメリットは仮想店舗独自のものです。

また、VR技術を駆使すると、商品をユーザーの自宅に設置して購入検討してもらうこともできます。この場合の設置は、もちろん実物を置くわけではありません。AR技術などを複合的に使用し、データや3Dモデリングで再現した商品を、ユーザーがカメラ越しに見ている自宅の風景に合成するのです。
例えば、家具などの販売では、こういったサービスはユーザーに多くのメリットをもたらすでしょう。他の家具との調和や、サイズ的に設置が可能かどうかなどを、実物を運ぶことなく確認できるからです。

仮想店舗の導入事例

実際に仮想店舗の導入事例は複数あります。

「伊勢丹」は仮想都市「パラリアルトーキョー」内に、仮想店舗をトライアル出店しました。この店舗では、リアルの伊勢丹新宿本店が再現されており、ユーザーは内部を移動しながら、アバター衣装や、連携するECサイトで商品を購入できます。

コスメブランドの大手、資生堂は2020年7月に、銀座に旗艦店をオープンしましたが、同時にVRを活用したバーチャルストアも展開しています。この仮想店舗は実店舗の撮影データで構成されており、利用者は建物内の階層を自由に移動しつつ、動画などでバーチャル店員の説明を聞いたり、商品情報を確認したりできます。資生堂は、仮想店舗を通じて利用者に実店舗の雰囲気を感じてもらい、来客を促すという効果にも期待しています。

仮想店舗の導入方法

仮想店舗を導入するには、専用のVR店舗構築システムや、VRショッピングサービスに登録して利用するのが一般的です。

エスキュービズム「EC-Orange VR」

EC-Orange VRは、「株式会社エスキュービズム」が提供しているVR店舗構築システムです。このシステムでは、実店舗を元にVR店舗を作成するサービスと、ECサイトを元にVR店舗を構築するというふたつのアプローチが可能です。ブラウザベースで閲覧できるため、利用者は特別なアプリなどをインストールする必要がありません。「セブン&アイ・ホールディングス」や「ファミリア」などの大手企業への導入実績があります。

アリババ「BUY+」

BUY+は、中国のeコマース企業で、世界トップクラスの規模をもつ「アリババ」が提供するVRショッピングサービスです。2016年に開始したこのサービスは、リアル店舗と遜色のない買い物体験ができるという画期的なものでしたが、VRゴーグルなどの専用端末が必要だったことなどもあり、広く普及することはありませんでした。
しかし、その後AR技術を含めたVR関連技術は急速に進歩しました。巨大な資本を有するアリババが提供する仮想店舗サービスBUY+が今後どのように発展するのか、再び注目を集めています。

まとめ

仮想店舗は実店舗と比較して低リスクで運用でき、なおかつ従来のECサイトよりも幅広い層のユーザーに訴求できるというメリットをもちます。実際に日本の大企業も導入を開始しており、今後さらなる普及が見込まれています。
導入に際しては、運用や保守の観点からもEC-Orange などのVR店舗構築サービスを利用することが望ましいでしょう。ぜひ、本記事を参考に仮想店舗の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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